はじめまして　宝田博と申します。


もし、あなたが「インターネットでお金を稼ぐ」ということに関心があり、また「資産」となるような、確固たる収入源を形に残して積み上げていくことができる。


そんなビジネスにご興味があるなら、おそらく、これから私がお伝えするビジネスは、世の中のどんなビジネスよりも、あなたのご希望に添えるものになっているのではないかと思います。


ただ「インターネットでお金を稼ぐ」と言っても、これは、世間的に言うところの、いわゆる「ネットビジネス」と呼ばれるものとは、根本的に異なるものになっています。

よって、もしあなたが「アフィリエイト」や「情報ビジネス」といった類の、いわゆる「ネットビジネス」で稼ぎたいとお考えなら、このビジネスは、そのご希望には全く沿うことはできません。


ですが、もし、あなたが、そういった「ネットビジネス」の括りに入るあらゆるビジネスとは異なる形で、インターネットを介して確固たる資産となる収入源を形にしていくことができる。


そんなビジネスを求めているなら、ここれからお話しする内容は、まさにそのようなビジネスの話に他なりません。


いわゆるアフィリエイトなどのネットビジネスとは全く異なり、ブログなどのあらゆるウェブサイト、SNSなどのコンテンツを所持、運営することもない。


そのようなものとは全く異なる、確固たる「資産」となる収入源を、この「インターネット」を介して作り上げていくこと可能な、全く新しいビジネスをご案内させて頂きたいと思います。

 

 

ブログなどのウェブサイト運営、SNSへのコンテンツ投稿などは一切不要　インターネットを介してそれらとは全く異なる「資産」を築き上げる

 

ブログ、SNSなど、インターネット上に構築したコンテンツを「資産」としていくようなネットビジネスは、それらへのアクセス（集客）を維持できなければ、たちまちそれらは無価値なものになってしまいます。


これはYouTubeなどに動画を投稿しているユーチューバーなども同じであり、そのような「コンテンツビジネス」は、自らのコンテンツに継続的な「アクセス」を集め続けなければなりません。


そのようなものを確固たる「資産」および「収入源」と言い張るのは、あまりに心もとないと思います。


少なくとも、私が現在、このビジネスを介して有している「資産」は、そういったj自分の媒体を介したインターネット上に構築するようなものではないため、ブログやサイトなどに集客を施してアクセスを集める必要などは一切ありません。


その「資産」は、インターネットを介して「開拓」することができるグローバルな「デジタル空間」と、その開拓スペースの「所有権限」であり、そこから受け取れる収入は集客などとは一切無縁な、完全な「所有者利得」となっています。


そして、その「デジタル空間」は、インターネットを介して「開拓」することができるものの、ウェブサイトやSNSなどのような形でインターネット上に存在するようなものではありません。


ゆえに、インターネットを介して、そこに「アクセスする」「集客する」といったプロセスそのものが、このビジネスモデルにおいては、一切無縁なものになっているわけです。

 

決してインターネット上に存在するわけではない「デジタル空間」の開拓「アクセス」「集客」といったプロセスそのものが一切無縁なビジネスモデル

 

よって、このビジネスにおける「デジタル空間」と、それに伴うの「所有権利得」は、ウェブサイトの構築やSNSなどの情報発信ビジネスなどとは、その性質そのものが根本的に異なるものになっています。


そんな、このビジネスモデルにおける「デジタル空間」と、その「開拓」によって所有者権限を獲得できる「デジタル・スペース」は、ビットコインなどのブロックチェーン技術によって存在している「仮想通貨」などをイメージして頂くと分かり易いと思います。



ビットコインなどの仮想通貨は、決してインターネット上に存在するわけではなく、また、特定のサーバー上などで管理・管轄されているわけでもありません。


確かにインターネットを介して「取引」「売買」などは行われていますが、その「存在」は完全にデジタルなものであり、技術的な名称としては「P2P」という通信技術によって存在しているものになります。


そのような通信技術によって「所有権限（所有者）」さえも特定される形で存在しているのがビットコインなどの仮想通貨です。


そして、このビジネスにおける「デジタル空間」も、それに近いイメージの完全にデジタルな存在であり、その「空間」にも、ビットコインなどの仮想通貨と同様に確固たる「所有権限」というものが存在しています。


多くの人にとって周知されているものとしては、まさに「ビットコイン」がそうであるように、このようなデジタルな「通貨」や「空間」が、その確固たる「所有権限」と共に、現実に存在しているということです。

インターネットを介して開拓できるグローバルなデジタル空間　同時にその開拓者へと無条件で帰属される所有者権限

 

ビットコインの「発掘（マイニング）」や「取引」をインターネットを介して行えるように、このデジタル空間の「開拓」も、インターネットを介して行うことができます。


ただ、ビットコインなどの仮想通貨の「発掘（マイニング）」は、大掛かりな設備やサーバー環境、それらへの膨大な消費電力が伴うのですが、このデジタル空間の「開拓」には、そのようなものは一切必要ありません。


私自身、実際にデジタル空間の「開拓」を継続的に行い続けていますが、そこに要している諸費用は、パソコン一台でごく普通のデスクワークを行っている範囲のインターネットの通信料と電気料金くらいです。


インターネットの通信料は定額ですし、電気料金に関しても、このビジネスに参入していない頃と何ら月々の支払い額は変わっていません。


つまり、このビジネスの参入はもとより、その継続においても、何ら、特別な出費は一切、伴っていないということです。

仮想通貨の「発掘」に伴うような大掛かりな設備も消費電力も一切不要　ごく一般的な「インターネット環境」が整っていればそれで十分です

 

なお、イメージとして近しいものとして「仮想通貨」やその発掘」などを例に挙げていますが、このビジネスモデルにおいてビットコインや仮想通貨そのものは、直接的には何の関係性もありません。


すでにお伝えした通り、このビジネスおいては、仮想通貨の発掘（マイニング）に必要となるような設備などは一切不要です。


仮想通貨の売買や発掘といったような「リスク」が伴うようなビジネスモデルは一切無関係ということです。


よって、このビジネスで実際に行っている「デジタル空間の開拓」というプロセスにおいては、一切の金銭的なリスクが伴うことは一切ありません。


強いて言えば、その「開拓」に伴う労力が必要最低限、必要になるというくらいで、これはどんなビジネスにおいても、程度の違いはあれど、最低限の「労力」は要するものだと思います。


その「労力」という点においても、アメリカ大陸を発見した白人達が、ヨーロッパから海を渡り、手つかずの荒野を１から開拓した時代のような、途方もない時間と労力が伴うというわけでもありません。




言っても、その「労力」は、インターネットに繋がったパソコンやスマートフォンの端末などから空き時間のみを使って行える範囲のものであり、それ以上の「対価」は十分に受け取れるものだと思います。


基本的には、パソコンやスマートフォンの端末から、空き時間の合間の範囲で行える工程のみで、その「デジタル空間」は十分に、その所有者権限の獲得と共に「開拓」することができるということです。

 

一切の金銭的なリスクが伴う事もないデジタル空間の「開拓」ビジネス　その範囲の乗じて受け取ることができる3～30 USドル相当の「所有権」利得

 

冒頭からお伝えしている通り、そのデジタル空間を開拓して「所有者権限」を獲得した「開拓スペース（デジタル・スペース）」においては、一定の「所有者利得」が割り当てられるようになっています。




その「所有者権限」を有している限り、それに準じた「所有者利得」を、理論上は「半永久的」に受け取り続けることができるようになっているわけです。


そして、その「所有者利得」は、このデジタル空間そのものを１つの「マーケット（市場）」として事業を展開している、米国の某IT企業を介して受け取る形となるため、その受け取りは「米ドル建て」となります。


そのデジタル空間そのものを対象とする事業や、これを１つの市場とするサービスなどを展開しているような企業は、現時点でも世界中に存在するのですが、やはり、その先駆を切っているIT企業は、米国にその拠点を置いています。


よって、そのデジタル空間の「開拓」や、それに伴う開拓スペース（デジタル・スペース）の所有者権限、所有者利得の管理などは全て、その米国企業の提供しているウェブ上のサービスを介して行っていきます。


そのサービスを介して実際に獲得できる「所有者利得」は、一定範囲の開拓スペース（デジタル・スペース）の広さに応じて固定された「3～30 USドル」に金額が、約１週間（150時間）のサイクルをめどとする形で割り当てられる形になっています。


より厳密に言えば、以下のような形で、3.15 USドルをその割り当て金額の最低ラインとする形で、3.15 USドル刻みの開拓スペース（デジタル・スペース）の「規定の範囲（広さ）」が定められています。

 

 

 

そのデジタル空間の開拓スペース（デジタルスペース）の広さに応じて、その開拓範囲を広げるごとに、表記のような「所有者利得」が割り当てられる仕組みになっているということです。

 

約1週間（150時間）サイクルをめどとする3.15 USドル刻みの割り当て額　その開拓スペースの広さに準じて最大 28.35 USドル 相当の受け取りが可能

 

このデジタル空間における開拓スペース（デジタル・スペース）の「広さ」の考え方は、単純な土地などの「面積」や「何坪」といった考え方ではあるものの、このようなデジタルなスペース特有の「広さ」の数値があります。


その「数値」に応じた形で表すと、各所有者利得の割り当て金額は以下のようになります。

 

 

この「広さ」の数値が2倍、3倍になれば、実際の「開拓」に伴う労力も、そのまま2倍、3倍になるイメージで問題ありません。


実際に「開拓」を行う際には、一定の広さをめどに「区切り」を付けて、その範囲に応じた所有者権限を獲得していく流れになるため、最終的に「500」の広さに相当するスペースを開拓する場合、

• 10の広さを開拓するごとにその範囲の所有者権限を50回に分けて獲得する
• 50の広さまで開拓してから、その範囲の所有者権限を10回に分けて獲得する
• 100の広さまで開拓してから、その範囲の所有者権限を5回に分けて獲得する

このようなイメージで、小さい範囲の所有者権限を500に相当するまで少しづつ獲得いくこともできますし、広い範囲の所有者権限を一気に獲得していくこともできます。


基本的には、どちらの方法で行っても、最終的に割り当てられる所有者利得の金額に差異は生じません。


ですが、所有者利得の最高金額が「90」の広さに対する「28.35 USドル」となっていますので、それ以上の広さのスペースを一気に開拓して所有者権限を獲得しても、所有者利得の割り当て額は28.35 USドル以上にはなりません。


つまり、100や200という広さの開拓スペースに対する所有者権限をまとめて取得しても、28.35 USドル以上の割り当ては受け取れないため、最高でも「90」の広さの時点で区切りをつけていくべきということです。

 

開拓スペースの広さ × 1カ月換算 12～120 USドル相当の所有権利得

 

よって、このビジネスにおいて割り当てられる所有権利得は、１カ月換算では、そのまま以下のような金額に相当することが可能です。

 

 

その具体例として、以下は私が約2000の値に相当するデジタルスペースの所有権を獲得していた際に割り当てられた１カ月間分の所有者利得の金額です。


この時、広さにして「50」に相当する開拓スペースの所有者権限の数が40ほどで、１週間（150時間）あたりの所有者利得の割り当て額は、以下のような金額が目安となっていました。


15.75 USドル　×　40　＝ 630 USドル ／ 約1週間（150時間）サイクル


上記のような１週間サイクルの割り当て報酬が１カ月（４週分）で2520 USドル相当となり、そのタイミングのドル円の為替レートが約150円ほどだったため、日本円での入金額は以下のようになっていました。

 

 

このように、このビジネスにおける「所有者利得」は、その開拓スペースの広さに準じた米ドル建てによる固定報酬が割り当てられた後、予め指定することができる「払い出し用の通貨」へ、そのタイミングの為替レート換算で自動的に換金される形になります。


そして、予め指定した「支払い先」へ、１カ月分に相当する割り当て金額が、まとめて入金される流れになっています。


日本円で報酬を受け取る場合は「払い出し」の指定通貨を「日本円（JPY)」に指定し、支払い先を日本の銀行口座に指定すれば、各月の月末に１カ月分の報酬をまとめて受け取れる流れになるということです。

 

米ドル建ての所有権利得はリアルタイムな為替レートで日本円換算　その全額を各月月末をめどとする１カ月間サイクルで受け取ることが可能

 

このビジネスでは、円安景気には、この上なくありがたい「ドル建て」による収入を、そのタイミングの為替レート換算で「日本円」で受け取れるようになっています。


もちろん、米ドル建ての報酬をそのまま受け取れる金融機関などを有していれば、払い出し通貨をそのまま米ドル（USD)にしておくことも可能です。


それこそ、今は常に円安が進行しているような状況となっていますので、米ドル建てで稼いだお金は、そのまま米ドルで持っておくというのも１つの手だと思います。


いずれにしても、このビジネスでは米ドル建ての報酬をそのまま米ドルで受け取ることはもちろん、それをそのタイミングの為替レート換算で日本円で受け取っていくことも可能ということです。


そして、その「ドル建てで割り当てられる所有者利得」は、あるデジタル空間を開拓した際に帰属されるデジタルスペースの所有者権限を有している限り、その「広さ」に応じた割り当て分を、継続的に受け取れるものになっています。


現に、その「所有者権限」は、数千ドルから数万ドルという高額な譲渡価格で取引されている事例もあるため、すでにそれだけの「資産価値」および「市場価値」が認められています。


それくらいの「資産価値」と「市場価値」が現実に認められるほど、このデジタルスペースの所有者権限は、今後も継続的な所有者利得を生み出せるものと推定されているということです。



端的に言うと、このビジネスモデルにおける「権利者利得」の割り当ては、そのデジタル空間を対象としたサービス事業を提供している企業が、そのサービスを継続している限り、今後も半永久的に継続するものと考えて問題ありません。


そのデジタル空間を対象とするサービス事業を展開している某米国企業が、その事業から撤退しない限り、現状の米ドル建ての金額も含め、その開拓スペースの広さに伴う規定の所有者利得の割り当て分を、確実に受け取り続けることができるということです。


現状として、そのデジタル空間を１つの「市場」とするサービス事業を展開している企業は、その米国企業のみではなく、日本の企業も含めて、すでにいくつかの参入企業が存在します。


その業績規模などについては、どの企業も軒並み、右肩上がりであることは間違いなく、その中で、このビジネスにおいて提携することとなる米国企業は、その先駆（パイオニア）となっていた企業です。


それを踏まえた上で、以下は米国の某民間シンクタンク機関が推定・予測している、そのデジタル空間を対象とするサービス事業全体の市場規模の推移を表すデータです。




このデジタル空間および、その開拓スペースを対象とするサービス事業などは、それら自体が、これまでになかった新興のマーケット（市場）を対象としたものになっています。


よって、その市場規模の推定データは2019年以降の5年分となっていますが、それでも初年度から37億USドル（当時の日本円レート換算で4000億円以上）という市場となっていることがお分かり頂けると思います。


以後、年々、その市場規模は大きくなっていることは間違いなく、2023年度の市場規模は65億USドル（2023年度の日本円レート換算では約1兆円規模）となっています。


2024年以降の数字はあくまでも「予測」の値となっていますが、直近5年間の推移から、まず、この市場規模がここ数年で衰退するということは考えられません。

今回のビジネスモデルにおいて提携する米国企業は、この市場シェアの８割以上を占めるほどの最大手であり、そのデジタルスペースの「権利者利得」は、このような巨額市場から割り当てられているということです。

 

日本円にして１兆円に迫る「巨額市場」のパイオニアである最大手の米国企業　その提携企業がサービスを継続する限り確実に受け取り続けられる規定の所有者利得

 

実際のところ、このビジネスモデルそのものは、仮にそのパイオニアとなっている提携先の企業が、その事業からの撤退、もしくは、その企業自体が無くなったとしても、別の企業との提携で継続することも可能だと思います。


ですが、その場合は、現状のような金額の規定の所有者利得を、一定のサイクルで確実に受け取り続けるような事は、おそらくできなくなります。


そういった意味では、このビジネスモデルは、その提携先となる米国企業の存続や、その提携サービスの継続に依拠している部分が非常に大きい側面があります。

ですが、例えばYouTubeが提供しているサービスによって「動画再生に伴う形で広告収入を得る」というビジネスモデルが成立している中、全てのユーチューバーが、ある意味ではYouTubeというサービスの存続に依存している事と何ら変わるものではありません。


YouTubeというサービスに依存したビジネスモデルの「継続性」については、年々の市場規模や利用者数の拡大といった要因から、そこを心配するような人はまずいないと思います。


このビジネスモデルにおいても、それほどの十分な市場規模がすでに存在し、それが現在も右肩上がりで拡大し続けているという点は間違いありません。


それくらいの確固たる「継続性」を十分に期待できるだけのビジネスモデルであることは間違いないということです。

 

そのデジタル空間の「開拓」において、私が実際にやっていること

 

このビジネスモデルの「可能性」や「将来性（継続性）」などが、どんなに十分なものであっても、やはり、最も重要なことは「あなたでも、このビジネスで実際に稼ぐことができるのか」だと思います。


すでにお伝えしている通り、このビジネスで実際に「やるべきこと」は、あるデジタル空間を開拓し、その開拓スペース（デジタル・スペース）の所有者権限を確保していくことであり、嘘、偽りなく、それ以外の集客作業は何１つとして存在しません。


そのデジタル・スペースは、インターネット上に公開するコンテンツや動画などとは異なるものであるため、そこへの「集客作業」や「アクセスアップ」といった作業もとくに必要ありません。


あくまでも、そのデジタル空間を「開拓」して、そのの開拓スペース（デジタル・スペース）の所有者権限を確保していく工程のみで、このビジネスでは、その広さに応じた規定の所有者利得の割り当て分を受け取る事が可能になります。


つまり、その「デジタル空間の開削」という作業が、唯一、このビジネスで行っていくメインの作業であり、それをひたすら行った分だけ、その作業量に応じた広いデジタルスペースを開拓する事が可能になります。


その「広さ」に応じて、以下のような規定の所有者利得が割り当てられるようになるということです。

 

 

 

 

その上で、私がその「デジタル空間の開拓」において、実際に行っている工程は、以下のようなものになります。

 

デジタル空間の開拓と、所有者権限およびその証明記録の取得

 

１：パソコンまたはスマートフォンの端末からインターネットを介して「開拓作業」を行う


２：開拓したスペースの広さなどを含めた「開拓証明」の記録ファイルをダウンロードする

 

開拓したデジタルスペースにおける「開拓証明」のアップロード

 

１：ライセンス登録を行ったデジタル・スペースの管理サービスのユーザーページへログイン



２：ダウンロードした開発証明の記録ファイルをそのままアップロード




それぞれの詳しい工程について、解説していきます。

 

パソコンまたはスマートフォンの端末からインターネットを介して「開拓作業」を行う

 

開拓作業の具体的な工程は、こちらで一部の専用データを用意していますので、インターネットを介してパソコンまたはスマートフォンの端末から視覚的に捉えることができる規定のポイント（スペース）へのクリック・タップ作業を行っていく工程となります。


あくまでもパソコンやスマートフォンの画面で視覚的に捉えることができる一定範囲の「枠内」を、パソコンのマウスやスマートフォンからのタップ作業によって選択、時にドラッグしていくような工程を繰り返していく形になります。


この開拓作業の具体的なイメージ例として、以下にある４分割された５つの四角形の黒く塗りつぶした部分のみを、１つ１つクリック（またはタップ）していく作業を行ってみてください。

黒塗の部分をクリックしていくと、黒塗の部分が全て緑色に変わったと思います。

今、こうして行って頂いた工程が、まさに、このビジネスにおける「デジタル空間の開拓」における工程のイメージになります。


もちろん、これはあくまでも作業工程のイメージですので、今、こうして行って頂いた工程に意味があるわけではありませんが、実際にこのビジネスに参入していたければ、このような工程がまさに「資産」の構築を意味する工程に変わります。


ある意味では「こんな簡単な工程で」と思ってしまうような工程なのですが、具体的な「作業量」および「所要時間」としては、広さにして「１」のデジタル・スペースの開拓に対して、5～10分ほどの開拓作業が必要になるイメージになります。


つまり、規定の所有者利得の割り当てを受け取る最低ラインとなっている「10」の広さに相当するデジタル・スペースの開拓に要する作業量と所要時間は、その5～10分ほどの作業を10回分として、50～100分（1～2時間ほど）が目安になるということです。

 

開拓したスペースの広さなどを含めた「開拓証明」の記録ファイルをダウンロードする

 

一連の開拓作業を終えるごとに、その広さに応じた「デジタルスペースの開拓証明」となる記録が規定のファイル形式でダウンロードできるようになります。


ただ、この「デジタルスペースの開拓証明」となる記録ファイルにおいて証明されている「広さ」が、その後の所有者利得の割り当て金額を決定する記録となります。


よって、最低でも「10」に相当する広さを開拓した段階で、その広さに応じた「デジタルスペースの開拓証明」を取得してダウンロードするようにしてください。


開発証明のダウンロードそのものは「10」に相当する広さ以下でも取得することができますが、そのような規定の範囲よりも小さいデジタル・スペースでは、所有者利得の割り当てを受け取れません。


あくまでも、所有者利得の割り当てを受けられる最低ライン「10」に相当する開拓スペース以上の広さで、その開拓証明を取得する必要があるということです。

 

開拓したデジタルスペースにおける「開拓証明」のアップロード

 

その「開拓証明」となる記録（ファイル）のダウンロードが完了したら、以下のステップを踏んで、取得した「開発証明」のアップロード申請を行っていきます。


１：ライセンス登録を行ったデジタル・スペースの管理サービスのユーザーページへログイン



２：ダウンロードした開発証明の記録ファイルをそのままアップロード





この一連の工程で、デジタル空間の開発に伴う開拓スペース（デジタルスペース）の所有者権限の獲得と申請が全て終了した形となります。


基本的には、このような一連の作業を超えた日から約１週間（150時間）のサイクルをめどに、以下のようなドル建ての権利者利得の割り当てを受け取れるようになるということです。

 

 

  

デジタル・スペースの開拓　→　開発証明のアップロード申請　この一連の工程と共に割り当てが「確定」していく所有者利得

 

よって、このビジネスはそれに先立つ工程としても、以下のような２つのライセンス登録やウェブサービスの利用登録のみとなります。

• 某米国企業が提供する開拓スペースの管理・管轄を行えるサービスのライセンス登録（無料）
• インターネットを介してデジタル空間を開拓するためのウェブサービスの利用登録（無料）
  

いずれのライセンス登録・利用登録も完全に「無料」で行うことが可能であり、いずれも日本語への翻訳に対応しているため、登録および利用において、とくに英語力などは必要ありません。


それぞれの登録を完了すれば、どちらのサービスも、すぐに利用が可能な状態となります。


また、ライセンス登録の際には、その後、ドル建てで割り当てられる所有者利得の最終的な「払い出し」の通貨指定と、その受け取り先となる金融機関（銀行口座）の情報登録も併せて行います。


日本の銀行口座でこの報酬を受け取っていう場合は、この時点で払い出しの指定通貨を日本円（JPY)に選択して、日本の銀行口座を指定すれば問題ありません。


それらのライセンス登録が完了すると、そのユーザーぺージを介して、実際に確定した所有権利得の金額をリアルタイムな形で、いつでも確認する事ができるようになります。


割り当て時点の権利者利得はあくまでもドル建てですが、最終的な支払い時点の日本円換算で振り込まれる仕組みです。

 

マウス・スマホの画面のタップによる選択＆ドラッグの継続工程　動画の作成・ブログ文章などを作成するような工程は一切必要ありません

 

よって、このビジネスにおいて中心的に行っていく事となる工程は実質的に「デジタル空間の開拓に伴うデジタルスペースの所有者権限に確保」であり、この工程を何度も繰り返し行っていく形となります。


具体的な工程の詳細については、そのイメージを事例と共にお伝えした通り、パソコンやスマートフォンの画面から一定範囲の「枠内」を、パソコンのマウスやスマートフォンからのタップ作業によって選択、時にドラッグしていく工程を繰り返していくような作業となっています。


よって、その工程自体は簡単なものであり、言ってみれば小学生の低学年レベルでも「このようにしなさい」と言えば、同じ工程を同じように繰り返せるものになっています。


現に私には１０歳と７歳の子供（長男と次男）がいるのですが、私がその作業をパソコンで行っているのを見て、それが楽しそうに見えたのか「やりたい」と言うようになったため、ゲームのような感覚で、子供達にその作業をやってもらっていることがあります。



実際に１０歳、７歳の子供達が行った開拓スペースで、何の問題もなく、その後の所有者権限の取得を行えているため、この作業工程については「小学生の低学年レベルでもできる」ということが事実として、証明できているということです。

 

もし、お子さんがいらっしゃるなら、是非、このイメージ工程を問題なく行えるかどうかをご自身のお子さんで試してみてください

 

 

 

実際にこの作業が問題なく行えるなら、あなたのお子さんでも、このビジネスにおける継続工程は、何ら問題なく行えるということです。

 

正真正銘、小学生（低学年）でも実際に可能な作業時間の目安は、広さにして「1」に相当する範囲の開拓所要時間の目安が5～10分ほど

 

ただ、このビジネスにおける継続工程は確かに「簡単」ですが、すでにお伝えしたように、広さにして「1」に相当する範囲のデジタルスペースの開拓に伴う作業量・および作業時間は5分から10分ほどがおおよその目安となっています。


規定の所有者利得の割り当てを受け取る最低ラインとなっている「10」の広さに相当するデジタル・スペースの開拓に要する作業量と所要時間は、その5～10分ほどの作業を10回分として、50～100分（1～2時間ほど）が目安ということになります。

この「10」の広さに相当するデジタル・スペースを介して割り当てられる所有者利得は、以下の通りです。

• 開拓スペースの広さ（10～19）：3.15 USドル ／ 約1週間（150時間）サイクル※ドル円レート150円換算で約470円相当
• 開拓スペースの広さ（10～19）：12.6 USドル ／ 4週間分（１カ月分）
  ※ドル円レート150円換算で約1900円相当

このビジネスモデルの素晴らしいところは、このような所有者利得の割り当てが「継続する」ということであり、すでにお伝えしたように、その将来的な継続性も　ある程度期待できるビジネスモデルになっています。


つまり、このような所有者利得の割り当てが1年、10年と継続すれば、実質的に1～2時間ほどの作業量・作業時間で開拓したデジタルスペースから割り当てられる報酬は、以下のような金額になっていきます。

• 開拓スペースの広さ（10～19）：151.2 USドル ／ 1年間（12カ月分）
  ※ドル円レート150円換算で約22,680円相当
• 開拓スペースの広さ（10～19）：1512.0 USドル ／ 10年間（120カ月分）※ドル円レート150円換算で226,800円相当
  

このような継続的な収入を生み出す、確固たる「収入源」となるような「資産（デジタル資産）」を、それこそ小学生の低学年レベルで行えるような簡単な作業を1～2時間行うのみで開拓していくことも可能だということです。

 

約1～2時間の労力に対して1カ月2,000円近くに相当する資産収益も十分可能　そのビジネスモデルが存続し続ける限り、その[継続入金]を受け取り続ける事も可能です

 

よって、1日5～10時間ほどを要して「50」の広さに相当するデジタルスペースを開拓すれば、その日一日で、以下のような収入を生み出す「デジタル資産」を開拓できることが可能になります。

• 開拓スペースの広さ（50～59）：15.75 USドル ／ 約1週間（150時間）サイクル※ドル円レート150円換算で約2,300円相当
• 開拓スペースの広さ（50～59）：63.0 USドル ／ ４週間分（１カ月分）
  ※ドル円レート150円換算で約9,400円相当
• 開拓スペースの広さ（50～59）：756.0 USドル ／ 1年間（12カ月分）
  ※ドル円レート150円換算で約11万3,000円相当
• 開拓スペースの広さ（50～59）：5160.0 USドル ／ 10年間（120カ月分）※ドル円レート150円換算で113万4,000円相当

1日5～10時間に相当する「労力」を割いた上で、ひとまずそこから１カ月間で割り当てられる所有権利得は、日本円換算で9,000円以上にはなるため「最低限の日給」という見方をするなら、この金額でひとまず、最低限の労賃はペイする事が可能になります。


よって、その翌週、翌月以降に割り当てられていく所有権利得は、確実にその最低限の日当を超える形で受け取れる「資産収益」となります。


このビジネスモデルそのものが、ここ１カ月間で成り立たなくなるようなことは、まず、どう転んでもありえません。


つまり、このビジネスに投じていく「労力」に対して、その最低限の対価も得ることができないということは、まず「ありえない」ということです。

 

実質的に「無制限」となる、そのデジタル・スペースの「開拓」条件

 

そして、このビジネスにおけるデジタル空間の「開拓」には、実質的な制限にあたるようなものは存在しません。


もし、これが本当の「土地の開拓」にあたるようなものなら、それこそ地球上の「土地」には限りがありますので、それを無制限に開拓するということは不可能だと思います。


ですが、この「デジタル空間」を対象とする「デジタルスペースの開拓」においては、そのような制限のようなものが存在しないため、まさに、その「開拓」は、その開拓工程をやればやった分だけ行うことができます。





ただ、その「開拓スペースの広さ」については、一切の「制限」がないものの、その「開拓工程」については、一定時間に対する開拓範囲に規定の「制限」があります。


具体的には3時間（180分）というサイクルの中で、広さにして「30」に相当する範囲以上の開拓を行うことができません。


例えば、3時間前に「1」に相当する広さの開拓を5分で行い、そこから5分ごとに「1」に相当する広さの開拓を継続的に行った場合、1時間（60分）で広さにして「12」のスペースを開拓できることになります。


そして2時間（120分）で「24」のスペースとなり、2時間30分で、その広さは「30」になります。


この時点で一時的に「3時間（180分）で30まで」の上限に達したことになるため、30～35分ほどは新たな開拓を行えなくなります。


ですが、30～35分ほどを経過すると、最初の5分で行った分の「1」の開拓分の開拓工程が「3時間以上前に行った開拓工程」という扱いになるため、これで再び「1」に相当する開拓作業が行えるようになります。


つまり、そこからは、常に5分おきに新たに「1」の開拓分の開拓工程が「3時間以上前に行った開拓工程」という扱いになり、その度に再び「1」に相当する開拓作業が行えるようになっていくということです。

 

3時間（180分）で広さにして「30」の範囲までの開拓が可能　その制限内においてスペースの開拓範囲は「無制限」ということです

 

よって、このビジネスでは「3時間（180分）の間に広さにして30に相当する範囲以上の開拓は行えない」という時間的な制約があり、この制約は、3時間（180分）を経過した分に相当する開拓工程分が再び行えるようになる形で解消されていきます。


ですから、仮に「1」の広さに対して6分ほどの時間を要していたなら「3時間（180分）の間に広さにして30に相当する範囲以上の開拓は行えない」という制約は、実質的には無いに等しいものになります。


私の経験則として、その開拓作業にかなり慣れてくれば「１」の広さに対して、５分やそれ以下の所要時間で開拓作業を進めることも可能になると思います。


ですが、そこに「3時間制限」がある以上、作業効率を高めて所要時間を短縮させてもあまり意味がありません。


そういった点も含めて「１」の広さに対して5～10分ほどの目安で作業を進めていけば、その「3時間ルール」の制限にかかる事もなく、淡々とスペースの開拓を進めていくことが可能だということです。

 

一定の労力さえ費やせば「無制限」に開拓できるデジタルスペース　それが何故、継続的な「収入源」となり、確固たる「資産」となるのか

 

実質的に小学生でも出来てしまう作業のみで「無制限」に開拓できてしまうようなデジタル・スペースが、何故、継続的な収入源となり、そして、それが確固たる「資産」となっていくのか。


そんなおいしい資産構築の手段がありえるのかと思ってしまうのは無理もないと思います。


ですが、現実にブロックチェーンの通信技術によって「仮想通貨」というデジタル通貨が途方もない「市場価値」を持つようになったように、決して「無くなることがないもの」には、ほぼ必ずそこに資産価値が付いて回ります。


歴史的に言えば、その対象が「金」や「土地」などがそうであったように、そのような「不変」なものには、必ずそこに資産的な価値が伴っていくことになります。


その上で、リアルな世界にもインターネットの世界にも実体を有しない「デジタルな空間」に開拓されたスペースにおいても、それを対象とするサービス事業などが、実際に途方もない「市場」を作り出している現実があります。



このビジネスモデルにおいて、私が行っている１つ１つの「点」と「点」を、このような形で１つの「線」で結んでいるような参入者は、実のところ、そこまで多くは存在しません。

• あるウェブサービスを利用する事で「3時間の中で開拓できる制限」はあるものの、インターネットを介して、そのデジタル空間を一切の諸費用を投じることなく「開拓」できるということ。
• 実際に開拓したデジタルスペースの広さに応じた所有者権限の「開拓証明」を、確固たる記録として取得することが可能であること。
• そして、そのように所有者権限の記録ファイルをそのままアップロードするだけで、そのデジタル空間を対象とする最大手の米国企業から、その広さに乗じた所有権利得の割り当て分を受け取れること。

これらの点と点は、１つ１つにおいては「知っている人は知っている」という範囲のものですが、これらを結び付けることで、一切の諸費用を「0円」としたまま、その開拓スペースの所有者利得の割り当て分を「無制限」で受け取れる環境を実現しています。


このビジネスを「諸費用ゼロ」かつ「無制限」で実現する方法は、おそらく、この方法のみであり、これはまだ、ほとんどのネットユーザーが気付いていない方法だと思います。


現実として、すでにこのビジネスに参入している人の多くは、その大半が、かなりの費用を投じて、そのデジタル空間を開拓している状況にあるため、それがその開拓スペースの「資産価値」の要因にもなっています。


ただ、今回、私が公開する「ノウハウ」であれば、何度もお伝えしているように、一切の諸費用を投じることなく、そのデジタル空間を実質的に「無制限」で開拓することが可能になるわけです。

 

歴史的にも実証され続けている「不変なもの」の資産価値　競合・奪い合いという要素そのものが皆無なビジネスモデル

 

その「開拓」に実質的な制限がない以上、当然の帰結として、このビジネスモデルは、限られた範囲のスペースを奪いあって競合するというものではありません。

よって、私がこの方法をこのような形で一定数の人に提供し、私と同じ方法で、そのデジタル空間の開拓を行う人がどんなに増えても、参入者同士の「競合」といったものが生じる余地そのものが全くないものになっています。


これからこの情報をきっかけに、このビジネスでそのデジタル空間の開拓を進め、その所有者権限を手広く獲得していくような人も増えていくと思いますが、そのデジタルスペースを対象とする事業の市場規模は、それとは無関係にこれまで通り、拡大していくと考えられます。


私達の仕事は、あくまでも、その拡大し続けるマーケットの「下地」となる存在に過ぎませんが、その「下地」が大きく広がっているほど、このビジネスモデルの「伸び白」も大きくなります。


そういう意味でも、このビジネスで割り当てられる所有者利得は、先進国の「地主」と呼ばれるような階級の方々が、長年に渡って受け取り続けている「不動産所得」に近いものと言えます。


どんな商業ビルも高級マンションも、十分な空き地（土地）がそこに無ければ、それらを現実に建設していくこともできません。


同じように、そのデジタル空間にも、先立って「開拓されたスペース」が膨大に存在していることが、その市場や事業そのものにおける確固たる「伸び白」となります。


そうであるからこそ、このデジタル市場の最大シェアを握っている企業は、その開拓における労力の「対価」としては十分と言える所有者利得を割り当てていく形で、このビジネスモデルを成立させているわけです。

 

私達が広げていった「下地」が市場全体の「伸び白」となる。　今すぐにでも一緒にスペースの「開拓」を始めてみませんか？

 

以下、ここまででお伝えしてきた、このビジネスの概略、利点をまとめます。

• 参入はもとより、その継続においても一切の出費も伴うことがない、金銭的リスクゼロのデジタル空間の「開拓」ビジネス
• あるグローバルな「デジタル空間」の開拓に伴う【所有者権限】から、地主階級の不動産所得のような【所有権利得】を積み上げていくことができる。
• アフィリエイト、ブログなどのウェブサイト、あらゆるSNSなどへのコンテンツ投稿、それら所持、運営、集客などを行う必要は一切無し
• インターネットを介して、そこに「アクセスする」「集客する」といったプロセスそのものが一切無関係なビジネスモデル
• 自ら動画や画像を作成するような工程や文章を作成して入力するような工程などは一切不要なビジネスモデル
• デジタル空間の開拓工程はインターネットを介してパソコンまたはスマートフォンの端末から視覚的に捉えることができる規定のポイント（スペース）へのクリック・タップ作業を行っていくのみ
• 小学生の低学年レベルでも「このようにしなさい」と言えば、何の問題もなく、同じ工程を同じように繰り返せる（小学生の低学年でも実際に出来ることを「実証」済み）
• そのデジタルスペースの開拓における制限はなく、実質的に「無制限」で所有者権限を広げていくことができる。
• このビジネスを「諸費用ゼロ」かつ「無制限」で実現する方法は、おそらく、この方法のみであり、まだ、ほとんどのネットユーザーが気が付いていない秘匿性の高いノウハウ
• そのデジタル空間を開拓して「所有者権限」を獲得した「開拓スペース（デジタル・スペース）」においては、一定の「所有者利得」が割り当てられる
• その「所有者権限」を有している限り、それに準じた「所有者利得」を、半永久的に受け取り続けることができる
• その「所有者利得」は、このデジタル空間そのものを１つの「マーケット（市場）」として事業を展開している、米国の某IT企業を介して「米ドル建て」で受け取ることができる
• その「所有者利得」は、一定範囲の開拓スペース（デジタル・スペース）の広さに応じて3～30 USドルに相当する金額が、約１週間（150時間）のサイクルをめどとする形で割り当てられる
• 米ドル建てで受け取った報酬は予め指定することができる「払い出し用の通貨」へ、そのタイミングの為替レート換算で自動的に換金される形となる
• 日本円で報酬を受け取る場合は「払い出し」の指定通貨を「日本円（JPY)」に指定し、支払い先を日本の銀行口座に指定すれば、各月の月末に１カ月分の報酬をまとめて受け取ることができる
• 円安景気には、この上なくありがたい「ドル建て」による収入を、そのタイミングの為替レート換算で「日本円」で受け取れる
• 米ドル建ての報酬をそのまま受け取れる金融機関などを有していれば、払い出し通貨をそのまま米ドル（USD)にしておくことも可能
• その「所有者権限」は、数千ドルから数万ドルという高額な譲渡価格で取引されている事例もあるため、すでにそれだけの「資産価値」および「市場価値」が認められている
• このビジネスモデルにおける「権利者利得」の割り当ては、そのデジタル空間を対象としたサービス事業を提供している企業がサービスを継続している限り、今後も半永久的に継続する
• 某米国企業が、その事業から撤退しない限り、現状の米ドル建ての金額も含め、その開拓スペースの広さに伴う規定の所有者利得の割り当て分を、確実に受け取り続けることができる
• その市場規模は年々拡大の一途を辿り、2023年度の市場規模は65億USドル（2023年度の日本円レート換算では約1兆円規模）となっている
• 約1～2時間の労力に対して1カ月あたり2,000円近くに相当する継続的な資産収益（権利者利得の割り当て）を長期的に受け取っていくことが可能
• 提携する米国企業は、この市場シェアの８割以上を占めるほどの最大手であり、そのデジタルスペースの「権利者利得」は、その巨額市場から割り当てられている
• そのデジタル空間の開拓を行う人がどんなに増えても、参入者同士の「競合」といったものが生じる余地そのものが全くないビジネスモデル
• そのデジタル空間にも、先立って「開拓されたスペース」が膨大に存在していることが、その市場や事業そのものにおける確固たる「伸び白」となっていく
  

その上で、このビジネスを進めていく上で必要になるものは、インターネットに接続できるパソコンまたはスマートフォンの端末のみとなっています。


これらがあれば以下のステップを踏んでデジタル空間の開拓作業を、すぐにでも始めることができます。

 

デジタル空間の開拓における準備工程

 

• 某米国企業が提供する開拓スペースの管理・管轄を行えるサービスのライセンス登録（無料）
• インターネットを介してデジタル空間を開拓するためのウェブサービスの利用登録（無料）

 

開拓したデジタルスペースにおける「開拓証明」のアップロード

• １：ライセンス登録を行ったデジタル・スペースの管理サービスのユーザーページへログイン
• ２：ダウンロードした開発証明の記録ファイルをそのままアップロード

今回、私や私の子供達が実際にやっている工程の「全て」をコンテンツ化（マニュアル化）させて頂きました。


それこそ小学生の子供がそれに目を通すだけで、マニュアル通りの工程をそっくりそのままゲーム感覚で行えるような内容になっています。


実際の作業工程の１つ１つをマニュアル内のスクリーンショット画像とその解説内容の通りにそのまま「トレース」していくだけで、その「開拓」を進めていくことができるようになっています。


その上で、現在進行形で同じ開拓ビジネスを行っている私と、常に「情報共有」および「サポート」などのやりとりができる専用のライン（LINE)の方も共有させていただきます。

• デジタルスペース開拓における「全工程」のステップマニュアル
• 当ビジネスにおける「情報共有」「サポート」窓口・専用ライン

これら２つを揃えた上で、以下のような２つの参入プランをご用意させていただきました。

  

FAQ　よくある質問

 

現時点で、どれくらいの市場規模があるビジネスなのですか？

以下は米国の某民間シンクタンク機関が推定・予測している、そのデジタル空間を対象とするサービス事業全体の市場規模の推移を表すデータです。



このデジタル空間および、その開拓スペースを対象とするサービス事業などは、それら自体が、これまでになかった新興のマーケット（市場）を対象としたものになっています。

よって、その市場規模の推定データは2019年以降の5年分となっていますが、それでも初年度から37億USドル（当時の日本円レート換算で4000億円以上）という市場となっていることがお分かり頂けると思います。

以後、年々、その市場規模は大きくなっていることは間違いなく、2023年度の市場規模は65億USドル（2023年度の日本円レート換算では約1兆円規模）となっています。

その上で、今回のビジネスモデルにおいて提携する米国企業は、この市場シェアの８割以上を占めるほどの最大手であり、そのデジタルスペースの「権利者利得」は、このような巨額市場から割り当てられているものになります。

 

どのような作業が必要になるビジネスですか？

このビジネスで実際に「やるべきこと」は、あるデジタル空間を開拓し、その開拓スペース（デジタル・スペース）の所有者権限を確保していくことですが、その工程においても、インターネットを介してパソコンまたはスマートフォンの端末から視覚的に捉えることができる規定のポイント（スペース）へのクリック・タップ作業を行っていくのみの工程となっています。

あくまでもパソコンやスマートフォンの画面で視覚的に捉えることができる一定範囲の「枠内」を、パソコンのマウスやスマートフォンからのタップ作業によって選択、時にドラッグしていくような工程を繰り返していく形になります。

 

文章、動画、画像などを作成するような工程はありますか？

自ら画像編集ツールや動画編集ツールを利用して動画や画像を作成するような工程や文章を作成して入力するような工程などは一切、伴いません。

 

その作業工程は簡単ですか？

その作業工程そのものは、小学生の低学年レベルでも「このようにしなさい」と言えば、何の問題もなく、同じ工程を同じように繰り返せるものになっています。

 

作業量の目安はどのくらいですか？

この開拓作業の具体的なイメージ例として、以下にある４分割された５つの四角形の黒く塗りつぶした部分のみを、１つ１つクリック（またはタップ）していく作業を行ってみてください。




黒塗の部分をクリックしていくと、黒塗の部分が全て緑色に変わったと思います。

今、こうして行って頂いた工程が、まさに、このビジネスにおける「デジタル空間の開拓」における工程のイメージとはなりますが、既に私の方でも用意した専用のデータなどがありますのでそちらをコピーや貼り付ける程度の作業で行えますので殆どがパソコンならマウス操作、スマートフォンならタップ程度の作業の繰り返しで可能です。

もちろん、これはあくまでも作業工程のイメージですので、今、こうして行って頂いた工程に意味があるわけではありませんが、実際にこのビジネスに参入していたければ、このような工程がまさに「資産」の構築を意味する工程に変わります。

ある意味では「こんな簡単な工程で」と思ってしまうような工程なのですが、具体的な「作業量」および「所要時間」としては、広さにして「１」のデジタル・スペースの開拓に対して、5～10分ほどの開拓作業が必要になるイメージになります。

つまり、規定の所有者利得の割り当てを受け取る最低ラインとなっている「10」の広さに相当するデジタル・スペースの開拓に要する作業量と所要時間は、その5～10分ほどの作業を10回分として、50～100分（1～2時間ほど）が目安になるということです。

作業を行った上で稼げない可能性はありませんか？

開拓したデジタル・スペースを介して、規定の所有者利得の割り当てを受け取るには、その最低ラインの「広さ」を満たす必要がありますが稼げない可能性も取り組む人によって左右されます。私ができたからといってビジネスである以上必ずしも稼げるという約束をするものではないことをご理解の上で参加を検討してください。

デジタルスペースの開拓において制限、上限などはありますか？

このビジネスにおけるデジタル空間の「開拓」には、実質的な制限にあたるようなものは存在しません。

もし、これが本当の「土地の開拓」にあたるようなものなら、それこそ地球上の「土地」には限りがありますので、それを無制限に開拓するということは不可能だと思います。

ですが、この「デジタル空間」を対象とする「デジタルスペースの開拓」においては、そのような制限のようなものが存在しないため、まさに、その「開拓」は、その開拓工程をやればやった分だけ行うことができます。

ただ、その「開拓スペースの広さ」については、一切の「制限」がないものの、その「開拓工程」については、一定時間に対する開拓範囲に規定の「制限」があります。

具体的には3時間（180分）というサイクルの中で、広さにして「30」に相当する範囲以上の開拓を行うことができません。

例えば、3時間前に「1」に相当する広さの開拓を5分で行い、そこから5分ごとに「1」に相当する広さの開拓を継続的に行った場合、1時間（60分）で広さにして「12」のスペースを開拓できることになります。

そして2時間（120分）で「24」のスペースとなり、2時間30分で、その広さは「30」になります。

この時点で一時的に「3時間（180分）で30まで」の上限に達したことになるため、30～35分ほどは新たな開拓を行えなくなります。

ですが、30～35分ほどを経過すると、最初の5分で行った分の「1」の開拓分の開拓工程が「3時間以上前に行った開拓工程」という扱いになるため、これで再び「1」に相当する開拓作業が行えるようになります。

つまり、そこからは、常に5分おきに新たに「1」の開拓分の開拓工程が「3時間以上前に行った開拓工程」という扱いになり、その度に再び「1」に相当する開拓作業が行えるようになっていくということです。

 

何故、そのようなデジタルスペースが「資産」になるのですか？

現実にブロックチェーンの通信技術によって「仮想通貨」というデジタル通貨が途方もない「市場価値」を持つようになったように、決して「無くなることがないもの」には、ほぼ必ずそこに資産価値が付いて回ります。

歴史的に言えば、その対象が「金」や「土地」などがそうであったように、そのような「不変」なものには、必ずそこに資産的な価値が伴っていくことになります。

その上で、リアルな世界にもインターネットの世界にも実体を有しない「デジタルな空間」に開拓されたスペースにおいても、それを対象とするサービス事業などが、実際に途方もない「市場」を作り出している現実があります。

何より、このビジネスモデルにおいて、私が行っている１つ１つの「点」と「点」を、このような形で１つの「線」で結んでいるような参入者は、実のところ、そこまで多くは存在しません。

あるウェブサービスを利用する事で「3時間の中で開拓できる制限」はあるものの、インターネットを介して、そのデジタル空間を一切の諸費用を投じることなく「開拓」できるということ。

実際に開拓したデジタルスペースの広さに応じた所有者権限の開拓証明を確固たる記録として取得することが可能であること。

そして、そのように所有者権限の記録ファイルをそのままアップロードするだけで、そのデジタル空間を対象とする最大手の米国企業から、その広さに乗じた所有権利得の割り当て分を受け取れること。

これらの点と点は、１つ１つにおいては「知っている人は知っている」という範囲のものですが、これらを結び付けることで、一切の諸費用を「0円」としたまま、その開拓スペースの所有者利得の割り当て分を受け取れる環境を実現しているということです。

今後における将来性のあるビジネスですか？

これからこの情報をきっかけに、このビジネスでそのデジタル空間の開拓を進め、その所有者権限を手広く獲得していくような人も増えていくと思いますが、そのデジタルスペースを対象とする事業の市場規模は、それとは無関係にこれまで通り、拡大していくと考えられます。

私達の仕事は、あくまでも、その拡大し続けるマーケットの「下地」となる存在に過ぎませんが、その「下地」が大きく広がっているほど、このビジネスモデルの伸び白も大きくなります。

そういう意味でも、このビジネスで割り当てられる所有者利得は、先進国の「地主」と呼ばれるような階級の方々が、長年に渡って受け取り続けている「不動産所得」に近いものと言えます。

どんな商業ビルも高級マンションも、十分な空き地（土地）がそこに無ければ、それらを現実に建設していくこともできません。

同じように、そのデジタル空間にも、先立って「開拓されたスペース」が膨大に存在していることが、その市場や事業そのものにおける確固たる「伸び白」となります。

そうであるからこそ、このデジタル市場の最大シェアを握っている企業は、その開拓における労力の「対価」としては十分と言える所有者利得を割り当てていく形で、このビジネスモデルを成立させているということです。

MACでも取り組めますか？

殆どがWEB上での作業となるため、ネットに繋がるパソコンなら何も問題はありません。

パソコンの容量などは基準はありますか？

一般的に利用するパソコンであれば問題ありません。万が一の場合は2万、3万で売られている状態のよいUSEDパソコンでも問題なく実践が可能ですので　そちらを購入してください。

 

 

 

追　伸

 

こちらのサイトを公開して以降、私自身、新たにこのビジネスに参入される方々とのやりとりを含めて、非常に充実した毎日を送ることができています。


以下のように、嬉しい進展報告を受け取ることができています。





また、このような形で手にした情報で、初めて実際に稼ぐことができたという報告も受け取っています。


実際に私自身が自分の小学生の子供達に、その一連の工程をやってもらうことがあるくらい、その「再現性」は、高いノウハウと言っていいものだと思います。


私自身、このマニュアルを手にして、これが「できない」ということは、全くもって想像さえできません。


確かに、このような形で「情報」として公開されているノウハウなどは、実際には稼げる人と稼げない人がいるものなのではないかと思います。


むしろ、ほとんどの人は、稼ぐことができていないのが実情なのかもしれません。

ですが、このノウハウなら、このマニュアルを手にした全ての人が、まず間違いなく、確実に私と同じように実践していだけるはずです。


そして、そのための情報共有やサポートなどにも全力を尽くさせていただきます。


もし、あなたが、このようなビジネスで、本気で稼ぐこと、稼ぎ続けることに意欲をお持ちになるなら、是非、すぐにでも参入を決めていただければと思います。

心より、お申込みをお待ちしております。